「SBI証券と楽天証券、手数料はどっちが安いの?」と調べる人は多いのですが、結論から言うとほとんどの取引で手数料は互角です。国内株も、投資信託の買付も、NISAの米国株も、両社とも0円になりました。差が出るのは、0円になる条件を外れたときと、課税口座で米国株を売買するときの2つです。
この記事では、2026年9月30日時点の両社の公式情報をもとに、取引ごとの手数料を一覧にして、実際にいくら差が出るのかを計算します。ポイントや積立機能を含めた総合比較は楽天証券 vs SBI証券の新NISA比較、米国株の手数料と積立機能は楽天証券 vs SBI証券の米国株で扱っているので、ここでは手数料だけに絞ります。





📑 目次
結論:手数料は互角。差が出るのは3つの場面
ざっくり結論(2026年9月30日時点)
- 国内株の売買手数料は、SBI証券が0円(インターネットコース+電子交付が条件)、楽天証券も0円(ゼロコース+SOR利用の同意が条件)
- 投資信託の買付手数料は両社とも0円(SBI証券はネットコースで原則ノーロード)
- 米国株は、NISA枠なら両社0円。課税口座は両社約定代金の0.495%(上限22ドル)で同じ
- 米ドル/円の為替は、リアルタイム為替なら両社0銭。円のまま買う円貨決済は片道25銭で同じ
- 差が出るのは①課税口座の米国株 ②0円の条件を外れたとき ③単元未満株のスプレッド
つまり、手数料だけで証券会社を選ぶ意味はほとんどありません。選ぶ基準は、ふだん使うカードとポイント、そして口座をまとめやすいかどうか。そのうえで、この記事の3つの場面だけ注意すれば、手数料はほぼ0円に抑えられます。
取引ごとの手数料を一覧で並べる
まず全体像です。図1は、両社の公式ページに書かれている手数料を、取引の種類ごとに並べたものです。緑は0円、黄色は何らかのコストがかかる部分です。
※2026年9月30日確認。条件を外れると手数料がかかります。手数料は変更される場合があります。
SBI証券の「ゼロ革命」は、国内株式(現物・信用、S株を含む)の売買手数料が対象です。ほかに、2024年以降のNISA枠での米国個別株と海外ETF、米ドル/円のリアルタイム為替も無料化の対象になっています(SBI証券「ゼロ革命」)。
楽天証券は、国内株の「ゼロコース」で、約定金額にかかわらず現物取引の手数料が0円です。NISA口座では、国内株式(ETF・REITを含む)、米国株式、投資信託の取引手数料が無料と案内されています(楽天証券「NISAの手数料」)。


場面①:課税口座の米国株と円貨決済
差が出る1つ目は、米国株です。NISA枠なら手数料は0円ですが、特定口座などの課税口座では、両社とも約定代金の0.495%(税込)がかかります。上限は22ドル(税込)です。楽天証券の手数料表では、約定代金が4,444.45ドル以上になると22ドルで頭打ちです(楽天証券「米国株式の手数料」)。SBI証券も同じ水準で、率0.45%(税込0.495%)です。
さらに、円のまま注文する円貨決済は、リアルタイム為替の0銭の対象外で、片道1ドルあたり25銭の為替コストがかかります(SBI証券 2023年11月30日のお知らせでも注記があります)。ここまでを計算したのが図2です。
※1ドル150円で約3,333ドル分を買い、同額で売ると仮定した概算。売却時のSEC Feeなど少額の費用は含めていません。
1ドル150円、約50万円分(約3,333ドル)の米国株を買って売ると仮定します。
- NISA成長投資枠+ドルで決済:売買手数料0円、為替0銭で0円
- 課税口座+ドルで決済:0.495%×50万円=2,475円を買いと売りで2回、計約4,950円
- 課税口座+円貨決済:上に加えて為替が片道約833円(25銭×3,333ドル)×2回で、計約6,616円
この差は、SBI証券でも楽天証券でも同じです。つまり証券会社を変えても縮まらず、「NISA枠を使うか」「先にドルに替えるか」で縮まります。NISAで年240万円を円貨決済で買い続ける場合も、為替だけで年約4,000円(240万円÷150円×25銭)かかる計算です。





場面②:「0円」になる条件を外れるとき
2つ目は、0円の条件です。ここを見落とすと、無料だと思っていた取引に手数料がかかります。
SBI証券:インターネットコース+電子交付が条件
SBI証券のゼロ革命で国内株の手数料が無料になるのは、インターネットコース(またはプランC)で、取引報告書などの書面をすべて電子交付にしている人です。電話注文、ダイレクトコース・IFAコース・対面コースの人、電子交付の設定が完全でない人は対象外で、所定の手数料がかかります。たとえばS株の電話注文は、約定代金の6.6%(最低2,200円)と案内されています(SBI証券FAQ「単元未満株の手数料」)。
楽天証券:ゼロコースはSORの利用に同意が必要
楽天証券のゼロコースは、原則として楽天証券が指定するSOR(スマート・オーダー・ルーティング)注文の利用が必須です。SORは複数の市場から最良の市場を選んで執行する注文方法で、楽天証券の社内取引システム「Rクロス」(ダークプール)も含まれます(楽天証券「現物取引手数料」)。同意したくない人は、超割コース(約定代金に応じて55円〜1,070円、手数料の1%がポイント還元)やいちにち定額コース(1日2,200円〜)を選ぶことになり、手数料がかかります。




なお、NISAでも例外はあります。楽天証券は、中国株(ETFを除く)は0.275%、ASEAN株(シンガポールETFを除く)は1.1%の手数料が案内されています。主な取引ではなく、一部の海外株での話です。
場面③:単元未満株のスプレッド
3つ目は、1株から買える単元未満株です。SBI証券の「S株」は、インターネット取引の手数料が無料で、公式ページにスプレッドの記載は見当たりませんでした(この記事では「ない」と断定しません)。楽天証券の「かぶミニ」は、売買手数料が無料で、寄付取引ならスプレッドなし、リアルタイム取引は0.22%のスプレッドがかかります(楽天証券「かぶミニ」)。
0.22%は3万円で約66円と小さく見えますが、毎月買って売るたびに積み重なります。積立で使うときの年間コストと、S株・かぶミニ・かぶツミ・かぶピタッの使い分けは、別記事の「S株 vs かぶミニ」で計算しています。単元未満株の基本は単元未満株(ミニ株)徹底比較にまとめました。
投資信託は手数料より別のコストを見る
投資信託は、買付手数料が両社とも0円です。SBI証券は、インターネットコースなら取り扱い全ファンドが原則ノーロードと案内しています(SBI証券FAQ「投資信託の買付手数料」)。楽天証券も買付手数料は0円です。
ですので、投資信託で本当に差が出るのは、証券会社の手数料ではなく次の3つです。
- 信託報酬:同じ投信なら、どちらの証券会社で買っても同じ
- 保有ポイント:残高に応じて付くポイントの率と対象銘柄が違う(比較は投信の保有ポイント比較)
- クレカ積立のポイント:使うカードで決まる
コスト全体の考え方は投資の手数料・コスト完全ガイドで、20年でいくら差になるかまで整理しています。証券会社を乗り換えるときにかかる出庫手数料などは楽天証券→SBI証券の移管で扱っています。なお、入出金の手数料は今回の比較に含めていません。
50代はどう選ぶ?
手数料が互角なら、選ぶ基準は次の3つになります。
- ふだん使うカード・経済圏:楽天カード・楽天銀行を使うなら楽天証券、三井住友カードやVポイントならSBI証券
- 買うものの中心:投信の積立が中心なら差はほぼなし。課税口座で米国株を売買するなら、ドルに替えてから買う習慣が先
- 口座を増やしすぎない:50代は退職後の管理や家族の手続きまで考えて、1社にまとめておくほうが安心




カード・ポイントまで含めた比較は楽天証券 vs SBI証券の新NISA比較、NISAの制度そのものは金融庁のNISA特設ウェブサイトで確認できます。
口座開設はハピタス経由で
この記事の結論は、手数料はどちらでも0円に近づけられる。だから生活に近いほうを選び、口座はハピタス経由で開くです。ポイントサイトのハピタスを通すと、公式の特典とは別にポイントが付きます。ハピタスの掲載額は、SBI証券が口座開設+条件達成で最大13,000pt(2026年10月3日時点)、楽天証券が口座開設+30日以内の5万円以上入金で13,000pt(2026年9月30日時点)です。還元額と条件は時期で変わるので、申込前にリンク先で最新の内容を確認してください。
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- 単元未満株(ミニ株)徹底比較|S株 vs かぶミニ vs ワン株
まとめ
この記事の要点
- 国内株・投信の買付・NISAの米国株は、SBI証券も楽天証券も手数料0円(条件あり)
- 課税口座の米国株は両社0.495%(上限22ドル)。50万円の往復で約4,950円、円貨決済だと約6,616円
- NISA枠を使い、先にドルへ替えるだけで、この差はほぼ消える
- 0円の条件は、SBI証券がネットコース+電子交付、楽天証券がゼロコース+SORの同意
- 単元未満株は楽天かぶミニのリアルタイム取引に0.22%。S株は公式ページにスプレッドの記載なし
- 手数料が互角なので、カード・ポイント・口座をまとめやすいかで選ぶ
手数料の比較で悩む時間は、もう要りません。0円の条件だけ確認して、あとは自分の生活に近いほうで始めましょう。一緒にコツコツやっていきましょう!
※本記事は2026年9月30日時点のSBI証券・楽天証券・ハピタスの公表情報にもとづく一般的な解説であり、特定の金融商品・金融機関の利用を勧誘するものではありません。手数料・スプレッド・ポイント還元額・条件は変更される場合があります。最新の情報は必ず各社の公式サイトでご確認のうえ、最終的な判断はご自身の責任でお願いします。投資は元本割れのリスクがあり、米国株には為替変動のリスクもあります。








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